YouTubeショートが一斉BAN！収益化停止の本当の原因を解説
2026年1月7日頃より、YouTubeショート動画界隈で大規模な収益化停止（BAN）祭りが発生しています。
- 「朝起きたら収益がゼロになっていた」
- 「昨日まで順調だったのに通知が来た」
という悲鳴が相次いでおり、多くのクリエイターが混乱に陥っています。
突然の事態に「誤BANではないか」と疑いたくなりますが、これはYouTube側による明確な意思を持った品質クリーンアップです。
本記事では、最新ポリシーに基づき、今回の一斉検知の「本当の原因」と、2026年1月8日に実装された新機能がもたらす致命的な影響、そして生き残るための生存戦略を詳しく解説します。
※本記事の内容は2026年1月時点のポリシーに基づいた推測を含みます。最終的な判断はYouTube公式の通知を必ずご確認ください。
原因は「再利用されたコンテンツ」判定のAI検知レベル引き上げ
今回の「BAN祭り」で収益化が止まったチャンネルの多くに、共通の理由が通知されています。
それは、YouTubeパートナープログラム（YPP）が定める「再利用されたコンテンツ」および「繰り返しの多いコンテンツ」への抵触です。
2026年に入り、YouTubeはAIによるコンテンツ検知アルゴリズムを刷新しました。これにより、これまで「グレーゾーン」で見逃されていた動画が一斉に特定され始めています。
特に検知されやすい「NG動画」の特徴
- AI音声とフリー素材のみ：独自の解説や「人間味」のある編集が乏しい動画
- SNSからの転載：TikTokやInstagramのロゴが残っていたり、既に他者が投稿済みの素材
- 量産型テンプレート：背景と構成が同じで、テキストだけを入れ替えた紙芝居動画
【2026年1月新事実】「検索フィルタ」の実装が量産型にトドメ
2026年1月8日、YouTubeはユーザーが検索結果からショート動画を完全に除外できる「ショート非表示フィルター」を実装しました。
これにより、中身の薄い「量産型ショート」は、検索経由の流入が事実上遮断されることになります。
YouTube側の狙いは明白です。「価値のない動画は、もはやユーザーの目に触れさせない」という徹底した排除姿勢です。
今回の収益化停止は、このフィルター実装に合わせた「低品質チャンネルの掃討作戦」と言えるでしょう。
良かれと思った「多言語展開」がスパム判定の対象に
多くの日本人クリエイターが陥っているのが「多言語展開の罠」です。
同じ映像を複数のチャンネル（日本語版・英語版など）に分けてアップする手法は、現在「重複コンテンツ（スパム）」とみなされるリスクが急増しています。
対策は「独自性の付加」と「最新機能の活用」へのシフト
一度停止された収益化を復活させるには、単に動画を消して再審査を請求するだけでは不十分です。
1. 正しいグローバル展開（多言語音声機能）
動画を複数言語分アップするのではなく、YouTubeの「多言語音声」や「字幕」機能を使い、1本の動画に集約させましょう。これにより、視聴回数を分散させずに、規約違反を回避しながら世界中にリーチできます。
2. 「再審査用動画」で見せるべき3つの証拠
再審査請求をする際、YouTubeは「あなたがどうやって動画を作っているか」というプロセスを重視します。
- 編集画面の公開：Premiere ProやCapCutなどのタイムラインを見せ、素材を細かくカット・加工している証拠を示す
- 指示出し（プロンプト）の公開：AI素材であっても、どのような独自の指示で生成し、どう取捨選択したかを説明する
- ナレーションのこだわり：AI音声のピッチ調整や、独自の言い回しを加えた「編集の意図」を論理的に伝える
3. 「メタデータ」の徹底的なクリーンアップ
YouTubeのAIは、動画の内容だけでなく「ファイル名」や「ハッシュ値」も厳格にチェックしています。
過去に警告を受けた動画や、他プラットフォームから落としてきたファイルをそのまま使うのは厳禁です。
再起を図るなら、必ずプロジェクトファイルから新しいファイル名で書き出し直し、メタデータを完全に刷新する必要があります。
まとめ：信頼性が収益に直結する
今回のYouTubeショートBAN祭りは、プラットフォームが「安易な量産」を卒業し、「クリエイターの信頼性」を重視し始めたという強いメッセージです。
停止通知を受けても諦める必要はありません。「独自性」と「最新の多言語機能」を正しく使いこなすことで、競合が消えた市場でこれまで以上の収益を上げるチャンスでもあります。
